株式会社インベストメントカレッジ
吉田健吾
累計12万5000人以上の個人投資家が学ぶ投資スクール「Daily Wealth」の運営責任者。講師には、カリスマFXトレーダーの維新の介を始め、毎年億を稼ぐプロトレーダー、不動産投資歴19年の元祖サラリーマン大家、FX・株・先物・不動産投資、ベンチャーキャピタルなど幅広く精通する大分の投資家など、一流のトレーダー・投資家がいる。
取引量の多いメジャーな通貨は、一度トレンドが現れると、明確に転換するまでトレンドが続くため、トレンドに沿って取引すれば安定した利益が期待できます。
しかし、トレンドに沿って取引しても、急に要人発言で為替が急変動する時があります。
要人とは誰のことで、なぜ要人発言が為替変動に影響を与えるのでしょうか？
そこで今回は、FXの為替変動に影響する要人発言とはどんなものか、要人発言を攻略する取引方法について解説します。
Contents
FXの要人発言とは
FXで安定した利益を得るには、為替変動の予想精度を上げる必要があります。
予想精度を上げる方法として、テクニカル分析やファンダメンタルズ分析などが挙げられます。
テクニカル分析とは、為替変動を見やすく線でつないでチャートに表し、過去の為替変動や投資家の心理状態などを考慮して予想する手法です。
ファンダメンタルズ分析とは、通貨を発行している国の経済指標や要人発言などを考慮して予想する手法です。
ファンダメンタルズ分析は予想が事前に公表されているため、長期的な為替変動に影響を与えても、余程のサプライズがない限りは短期的な為替変動に影響を与えません。
しかし、チェックを怠ってしまうと、経済指標や要人発言の影響で大きな為替変動が生じて損失を抱えることになるので注意が必要です。
為替変動に影響を与える要人とは誰のことで、要人発言とはどのような内容の発言なのでしょうか？それぞれについて見ていきましょう。
要人とは誰のことか
要人とは、大統領や首相などの国のトップが基本的には該当します。
他にも、国の経済政策・財政政策を担当している大臣や各国の中央銀行の総裁などが要人です。
日本は、首相や財務大臣、日銀総裁などが要人に該当するため、これらの人たちの発言は為替に影響を与えると言えます。
アメリカは、大統領や財務長官、FRP議長、連邦総裁などが要人に該当します。
ヨーロッパは、ECB総裁や理事などが要人に該当しますが、EU加盟国のドイツやフランスの首相も要人に該当すると言えます。
要人は上記のように何人かいますが、影響が大きいのがアメリカの要人たちです。
アメリカは、世界の基軸通貨の米ドルを発行している国です。
そのため、アメリカの要人が通貨に関する発言をした時は、その影響力は他の要人発言よりも大きいと言えるでしょう。
要人発言とはどのような内容の発言なのか
要人が何か発言しても、その全てが為替変動に影響を与えるわけではありません。
例えば、以下のような発言は、為替相場に影響を与える要因になる要人発言とされています。
- 物価が適正水準と比べて高い
- 経済情勢について強気な見解を示す
物価が適正水準と比べて高いということは、インフレを抑制するために将来的に利上げを実施する可能性が高く、為替が上昇する要因になります。
反対に、物価が適正水準と比べて低い場合には、利下げを実施する可能性が高く、為替が下落する要因に。
経済情勢について強気な見解を示すということは、景気が良いことを要人が認めたということなので、好景気を期待する買いによって為替が上昇する要因になります。
反対に、経済情勢について弱気な見解を示すということは、景気が悪いことを認めたということなので、景気悪化を嫌う売りによって為替が下落する要因に。
このように要人発言は、為替にとって良くも悪くも働くため、どんな発言内容が為替変動にどう影響を与えるのかしっかりと確認することが重要と言えるでしょう。
要人発言によって変動が生じた事例
要人発言がきっかけとなって、大きな為替変動が実際に生じた事例はあるのでしょうか？
要人発言が大きな為替変動のきっかけとなった事例について2つ見ていきましょう。
事例①
1つ目の事例は、2018年1月24日のアメリカの財務長官による要人発言です。
アメリカの財務長官であるムニューシン氏は、前財務長官が強いドルを支持していたにもかかわらず、弱いドルを支持する発言をしました。
その結果、強いドルを支持することがこの先も続くと信じていた投資家にインパクトを与え、一気に円高ドル安が進行しました。
基軸通貨で取引量の多いドル・円は1円以上の為替変動が生じるケースは極めて稀ですが、一気にドル売りが進行して1円程度の円高に。
最終的にはトランプ大統領の発言によって元の水準に戻りましたが、要人発言は経済政策を示唆するものであるため、多大な影響力があると言えるでしょう。
事例②
続いては、2018年4月19日のイギリス政府統計局カーニー総裁の要人発言です。
雇用者の数の増加や失業率の低下という好調なイギリスの経済指標を受け、イギリス国内では利上げの予想が高まっていました。
しかし、カーニー総裁は、BBCのインタビューで利上げに対して前向きな発言をしなかったことで利上げ観測が後退したため、利上げを期待していた人の失望売りでポンド・ドルが1％近く下落しました。
このようにFXの相場にはトレーダーの思惑も渦巻いており、その思惑が要人発言によって外れた場合には大きな為替変動が生じるので注意が必要です。
要人発言への対応方法
要人がどんな発言をするかは、本人ではないので分かりませんが、要人発言に巻き込まれて大きな損失を抱えることは何とかして避けたいと考える人は多いと思います。
為替変動に大きな影響を与える要人発言の上手な対応方法はあるのでしょうか？
要人発言への上手な対応方法は以下の2つです。
- 常に情報を入手する
- 要人発言の時は取引しない
それぞれの対応方法について詳しく見ていきましょう。
常に情報を入手する
経済指標の発表が事前に○日の○時といったように時間指定されているのと同様、要人発言もあらかじめ日時が指定されている時があります。
そのような要人発言を事前にチェックしておけば、不意を突かれるような為替変動に巻き込まれるリスクを抑えることが期待できます。
ネットやケーブルテレビなどを駆使して、リアルタイムで要人発言をチェックするという方法やFX会社が提供しているツールで要人発言をチェックするといった方法があります。
リスクを抑えながら取引するためにも、常に情報を入手することを心がけましょう。
要人発言の時は取引しない
経済指標の発表や要人発言の時は、大きな為替変動が生じやすいため、それを狙って取引をしたいという人も多いかもしれませんが、乱高下でロスカットされる可能性もあるのでFX初心者にはリスクが大きいと言えます。
また、要人発言が始まっても、確信に触れる話までの前置きが長い可能性があるため、要人発言を意識した取引は時間と手間がかかります。
最後まで要人発言をチェックしても特にサプライズがなければ為替変動に影響が生じないことも多いため、要人発言の時はあえて取引しないということも選択肢の1つと言えるでしょう。
まとめ
FXの長期的な為替変動に影響を与える要因として、経済指標や要人発言などがありますが、これらの結果や発言内容がサプライズの場合には短期的な為替変動にも影響を与えます。
そのため、要人発言をチェックしていないと大きな為替変動に巻き込まれて損失を抱える可能性もあるので十分に注意が必要です。
要人発言は、全てが為替変動に影響を与えるわけではありません。
どのような発言をすればどのような為替変動が生じるか理解しておく必要があります。
要人発言の際は、為替相場が乱高下する可能性もあるため、無理に取引せず静観することも選択肢の中に入れておきましょう。
